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MITテクノロジーレビュー主催「自動運転」をテーマにしたカンファレンス開催のお知らせ

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「Future of Society Conference 2018 –自動運転が「再設計」する都市生活の未来–」2018年11月30日(金)外苑前TEPIAホール

株式会社角川アスキー総合研究所(本社:東京都文京区、 代表取締役社長:芳原世幸)が運営する『MITテクノロジーレビュー[日本版](以下、 MITTR日本版)』は、 自動運転をテーマにしたテクノロジー・カンファレンス・イベント「Future of Society Conference 2018–自動運転が「再設計」する都市生活の未来–」を2018年11月30日、 東京・港区のTEPIAホールで開催いたします。

「Future of Society Conference(以下、 FSC)」は、 マサチューセッツ工科大学(MIT)発の世界的テクノロジー・メディアであるMITTRの日本版編集部が、 満を持してお届けする新しいカンファレンス・イベントです。 MITTRのミッションでもある「テクノロジーが形作る世界を理解する」をコンセプトに、 気鋭の研究者や最前線で活躍する企業の経営者を招聘、 先端テクノロジーが社会に与える影響について議論する場を提供します。

その第1回目となるFSC2018は、 「自動運転」をテーマに開催します。
 

FSC2018の開催コンセプト
「自動運転が「再設計」する都市生活の未来」

昨今、 完全自動運転(自律自動車)の実現へ向けた動きが急速に加速しています。 自動車メーカーに加え、 大手テクノロジー企業が実用化へ向けた実証実験を重ねており、 日本でも2030年に「新車の3割を自動運転に」との政府目標が発表されています。

自動運転車は単なる「運転手のいないクルマ」ではありません。 19世紀後半から20世紀初頭に移動手段が馬車から自動車に移行することで人々の行動や生活、 都市の光景が大きく変わったように、 自動運転への移行は社会を根本から変革する可能性を持っています。

本カンファレンスでは、 自動運転を「テクノロジー」「都市生活」「法制度」の観点から多面的に捉え、 自動運転が創り出す未来を産業界・アカデミック界のキーパーソンとともに考えます。

 

Future of Society Conference 2018(FSC2018)開催概要

■日時:2018年11月30日(金) 12時~18時45分(予定)
■場所:TEPIAホール
東京都港区北青山2丁目8−44
■料金:12,800円(定価)/9,800円(早割価格)
■定員:200名(事前申し込み制)
■来場者:自動車関連企業/AI関連企業/通信会社/不動産企業/シンクタンク等の新規事業・リサーチ担当者、 研究者
■主催:MITテクノロジーレビュー[日本版]
■公式Webサイト: https://events.technologyreview.jp/fsc2018/

おもな登壇者とテーマ

※登壇者およびテーマは都合により変更となる場合があります。 このほか調整中の登壇者は公式サイトにて、 順次発表いたします。

【パネルディスカッション】
自動運転が「再設計」する都市生活の未来
グラフィックデザイナー / 日本デザインセンター代表取締役 / 武蔵野美術大学教授
原研哉 氏

 【講演】
Hondaの考える自動運転の現状と今後
本田技術研究所 統合制御開発室 上席研究員(特任)
横山利夫 氏

自動運転の起こす変革とその影響
群馬大学 モビリティ社会実装研究センター 副センター長
小木津武樹 氏

自動運転をめぐる法と責任
明治大学自動運転社会総合研究所 所長
中山幸二 氏

未来の市街地における自動運転を実現するテクノロジーとその課題
金沢大学 新学術創成研究機構 未来社会創造研究コア
自動運転ユニット ユニットリーダー 准教授
菅沼直樹 氏

Designing machines that think like us: building dynamic cognitive AI
アセントロボティクス 創業者 / チーフ・アーキテクト
フレッド・アルメイダ 氏

世界初の公道サービス実証で見えた自動運転タクシーの課題と展望
ZMP取締役
西村明浩 氏

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■MITテクノロジーレビューについて

『MITテクノ ロジーレビュー(MIT Technology Review)』は1899年に米国マサチューセッツ工科大学によって創設された、 世界で最も歴史と権威があるテクノロジー誌です。
米国版の読者層は、 その8割超がテクノロジー部門の責任者であり、 6割が経営層に読まれています。 日本版は株式会社KADOKAWAの子会社である株式会社角川アスキー総合研究所が米Technology Review Inc.とのライセンス契約のもと、 2016年10月から会員制Webメディアとして運営しています。
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