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車と人口知能の未来

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Googleが自動運転プロジェクトから撤退?

2017年6月、Googleから独立して設立されたウエイモは、ハンドルのない自動運転車の公道での試験を中止すると発表しました。「いよいよか」と関係者からは落胆の声もきかれます。当初は自動運転車を100台は開発する計画だったようですが、何台が開発されたかは未発表のまま。2014年の発表から2年ちょっとでの終焉。今後は、車の開発ではなく、車に搭載する人工知能のソフトに集中するようです。

そもそも自動運転車への人工知能の搭載には大きな課題がありました。その課題とは、事故を起こした時に誰が責任をとるのかという問題です。ドライバーは運転していないのですから責任をとりたくないでしょう。そうなると人工知能を開発したソフト会社が責任をとるのでしょうか。補償問題が人工知能の開発会社に大きくのしかかります。

自動車の人口知能

一部のカーナビには人工知能技術を使った会話形式のやりとりを実現するものがあります。自然言語で会話が行え、車内の温度を調整したり、コンビニや駅の場所を訪ねたりと、助手席に誰かがいるかのような便利さを提供してくれています。車両が蛇行しているときには、人工知能が話しかける機能もあるようです。これで事故を未然に防ぐことができれば、これほどテクノロジーが役に立つ事例もないでしょう。

最近は、進行方向に障害物があると、自動でブレーキを掛ける機能も自動車に搭載されはじめました。何かが近づいてきた時にアラームを鳴らす方法もあるようです。この仕組みには、人工知能もさることながら、センサー技術の進歩が大きく貢献しているようです。

自動走行の未来はあるのか

先ほども解説したとおり、事故を起こした時の責任問題が解決されないかぎり自動走行車が街中を走り回る時代は来なそうです。しかし、完全自動走行ではない、部分的な自動走行であれば実現は近いかもしれません。

例えば、自動車の運転はドライバーが行い、前方の車との車間距離が縮まった時にブレーキをかける。これなら、事故の責任はドライバーが負うということで納得できそうです。

悩ましいのは、高速道路など、一定の速度で走ればいいようなときだけ自動走行を認めるというものです。街中はドライバーが自ら運転するのですが、単調な運転の時に人工知能に頼る。こうすると、どこはドライバーの責任で、どこは人工知能の責任なのかが明確になります。

いずれにしても、完全自動走行車の登場には時間がかかりそうです。